建替え案 と リフォーム案 が対比できる、良質住宅研究所です。

ハウスメーカーさん に行けば、建替え で話が進みます。

リフォームショップさん に行けば、リフォーム で話が進みます。

良質住宅研究所 に来て頂ければ
建替え案 と リフォーム案 を提示させて頂き
ご自身で 対比 検討 することができます。

建替え も リフォーム も、先ずは お気軽に お話を お聞かせください。
誠心誠意、対応させて頂きます。

リフォームと建替 どちらが賢い選択かー１

私共 良質住宅研究所では、設計段階から リフォーム案 と 建替案 を
対比した検討も致します。その加減で、リフォーム 又は 建替 を
検討した上で、最終的に リフォームにされた例や、建替にされた例が
多数あります。ここでは、その実例をご紹介致しますので
ご参考にしてください。

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この実例は、鉄骨３階建 建替で、他社で契約されていたんですが
最終的に融資等の問題もあり、建替を断念され
私共に リフォームで依頼して頂きました。
上記の実例表を参考にしてみてください。

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リフォームと建替 どちらが賢い選択かー２

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この実例は、当初 木造２階建建替で、数社で検討されていたので
私共も建替案を出していました。その後、既存建物を建てられた
お父様の想いも考慮されて、後に私共で提案しました
リフォーム案で決定して頂きました。

リフォームと建替 どちらが賢い選択かー３

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この実例は、当初 某住宅メーカーの鉄骨３階建での建替を
検討されていたＴＵ様が、その見積金額が、かなり高額だったので
リフォームも検討することにされ、私共にリフォームできるかの
相談をして頂きました。そのため 私共で、リフォーム案と
その見積を提出しました。それを検討されて
最終的に、私共のリフォーム案で決定して頂きました。

　

2000万円の計画を1500万円で実現できる話

品質を落さず計画次第で、2000万円かかる計画を
1500万円で実現する話です。
下の図の Ａプラン・Ｂプラン は、同じ延べ面積の２階建住宅です。
この計画を、ざっくり見積したのが その下の表です。

この結果、Ａ案 と Ｂ案 の金額は 約 100万円
比率でいうと 27.7% のコスト差です。
この結果を住宅会社の見積金額 2000万円 にあてはめてみますと
下の表のようになります。
住宅会社の粗利益率は そのままで、プランをローコストにすると
原価額を 25% カットできます。
また 逆な言い方をすれば、プランによって同じ延面積、同じ仕様でも
500万円ぐらいの差になるという事です。それだけに 設計プランは
非常に大事という事が、わかっていただけると思います。
　　　　　　　　　　　　　　
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リフォーム　ビフォー（増改築前） アフター（増改築後）

上の写真は、私が今までに設計施工した
リフォーム の 施工前 と 施工後 の事例です。

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増改築と建替 どちらが得か？①

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　　　　　　　　　　　　　　　※私が仮定した設定条件です。

増改築と建替を同じ条件にして、金額面だけを対比した場合、どちらが得か という計算をしてみました。上段の表が 設定した条件です。建替の場合は、既存建物を解体撤去しますので その分が
損失になります。逆に増改築は、既存の建物を使って増改築しますので、建替に比べて
耐用年数が短くなります。この部分をコストに換算して、その部分をマイナスして対比しています。
それ以外にも 解体処分の費用や ローンの金利、固定資産税の差額分を それぞれプラス マイナスして対比表を作成しました。

増改築と建替 どちらが得か？②

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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　※私 独自の分析対比表です。

増改築と建替のコストを対比した場合、当然の事ですが 上段の表のように新築後 何年で
建替るか増改築するかで、金額差は 大きく違います。新築後１０年目で建替ますと
１８００万円の新築であっても実際には、既存建物の損失を含めると ２６００万円かかることになります。それに対して同じ条件での増改築では、１６００万円になります。という事は、１０年目で建替たりしたら増改築に比べて １０００万円も損をすることになります。
このような対比で、新築後 ２０年目、３０年目での建替と増改築を現したのが上の表です。
結論から言いますと 木造住宅の場合、新築後 ２０年目を境に ２０年目以前なら増改築の方が安くなり、２０年目以後は 建替の方が安くなるという結果です。

増改築と建替 どちらが得か？③

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既存の家の改造を、増築・増改築・建替という ３つのパターンで、耐用年数というキーワードで
対比してみました。木造の住宅の場合、既存の家の傷んでいるところを補修 改築しますと
耐用年数は、ほぼ １０年は延びると考えられます。（伊勢神宮の式年遷宮は２０年に一度ですが）
それを元に住宅の保証も、１０年が基準になっていて、構造体の１０年保証が住宅の
品質確保促進法によって法律化されました。そして各住宅メーカーなどでは １０年ごとに
指定する有償のメンテナンスをすれば、さらに１０年保証を延ばし、メンテナンスを更新する事を
前提に６０年保証とかを うたっているところもあります。そこで上の表は、耐用年数からみると
新築後１０年以内なら増築が 既存の家との耐用年数の差がうめられる。新築後１０年以上
２０年以内なら 増改築によって既存の家との耐用年数の差は うめられる。新築後２０年以上なら
増築を ともなうなら建替の方が 耐用年数からみると良い。ということを現しています。
尚 今までのお話は、あくまで増築を ともなう話ですので、増築を ともなわないリフォームの場合は
既存の家の 老朽化・耐久性・耐震性をチェックして、リフォームを検討して既存の家を
生かした家づくりを考えることになります。